令和6年度 問12 有機化学及び燃料
化石燃料に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。
①
近年我が国では、一次エネルギー供給に占める石油の割合は減少傾向にあったが、2011年に発生した東日本大震災とその後の原子力発電所の停止により、一定の期間発電燃料としての石油の需要が増加した。しかしその後、再生可能エネルギーの導入や原子力の再稼働が進んだため、一次エネルギー供給に占める石油の割合は減少し、2021年度は1965年度以降で最低の割合となった。
②
石油、石炭、天然ガスを合わせた、化石エネルギーの我が国の一次エネルギー供給に占める割合は、2020年では80%を超えていた。この割合は、原子力の比率が高いフランスや再生可能エネルギーの導入を積極的に進めているドイツと比較すると高い水準にある。
③
世界の石油確認埋蔵量は、2020年末時点で約1.7兆バレルであった。これを2020年の石油生産量で除した可採年数は、約54年と過去最短の年数となった。
④
石炭の有用性として、石油や天然ガスに比べ地域的な偏りが少なく、世界に広く賦存していること。さらに可採年数が100年を超え、石油の可採年数より長いことが挙げられる。
⑤
近年、シェールガスや炭層メタンガスといった非在来型の天然ガスの開発が進展しており、特にシェールガスは大きな資源量が見込まれている。2015年9月に更新された米国エネルギー情報局の評価調査によると、シェールガスの技術的回収可能資源量は、在来型天然ガスの確認埋蔵量よりも多いと推計された。
正答
③ 世界の石油確認埋蔵量は、2020年末時点で約1.7兆バレルであった。これを2020年の石油生産量で除した可採年数は、約54年と過去最短の年数となった。
正答は3番です。
可採年数が「過去最短の年数となった」という部分が不適切です。実際には、石油の可採年数は過去数十年間、ほぼ40-50年の範囲で推移しており、2020年の数値が特に短いわけではありません。
1番の一次エネルギー国内供給に占める割合が一番高いのは石油です。東日本大震災とその後の原子力発電所の停止の影響で一時期上昇したものの、原発の再稼働や再生可能エネルギー利用により石油火力発電の割合は減少傾向にあります。
